入学手続きに必要な費用や授業料など
授業料等納入金(前期450,000円後期450,000円)は卒業時まで変わりません。
1年次 | 2年次・3年次 | |||
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入学時納入金 | 後期 | 前期 | 後期 | |
入学金 | 250,000円 | - | - | - |
授業料 | 240,000円 | 240,000円 | 240,000円 | 240,000円 |
施設設備費 | 90,000円 | 90,000円 | 90,000円 | 90,000円 |
実習費 | 120,000円 | 120,000円 | 120,000円 | 120,000円 |
納入合計 | 700,000円 | 450,000円 | 450,000円 | 450,000円 |
年間合計 | 1,150,000円 | 900,000円 |
1年次 | ||
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入学時納入金 | 後期 | |
入学金 | 250,000円 | - |
授業料 | 240,000円 | 240,000円 |
施設設備費 | 90,000円 | 90,000円 |
実習費 | 120,000円 | 120,000円 |
納入合計 | 700,000円 | 450,000円 |
年間合計 | 1,150,000円 |
2年次・3年次 | ||
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前期 | 後期 | |
授業料 | 240,000円 | 240,000円 |
施設設備費 | 90,000円 | 90,000円 |
実習費 | 120,000円 | 120,000円 |
納入合計 | 450,000円 | 450,000円 |
年間合計 | 900,000円 |
本校は「高等教育の修学支援新制度」の対象校に認定されています。
「高等教育の修学支援新制度」はしっかりとした進路への意識や進学意欲があれば、家庭の経済状況に関わらず、大学、短期大学、高等専門学校、専門学校に進学できるチャンスを確保できるよう、令和2年4月から始まった文部科学省による新制度です。
家庭の経済状況により授業料・入学金の減免※や奨学金を受ることができます。
※減免の対象は学則により設定している「授業料」「入学金」で、施設整備費や実習費などは減免の対象とはなりません。
本校は「専門実践教育訓練指定講座」として厚生労働大臣の認定を受けております。
講座番号:61028-161001-0
教育訓練給付とは、労働者や離職者が、自ら費用を負担して、厚生労働大臣が指定する教育訓練講座を受講し修了した場合、本人がその教育訓練施設に支払った経費の一部を支給する雇用保険の給付制度です。
社会人経験のある方が本校で学ぶ場合、雇用保険の被保険者であった期間が2年以上あるなどの条件を満たしていれば、ハローワークに申請することで授業料の40%から70%が支給されます。
本校の学生も、現在在学中の1年生25人、2年生21人、3年生16人(令和5年度)が実際にこの専門実践教育訓練給付金を活用して学んでいます。